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リボ払いの返済の仕組みとは?早く完済するためのコツも知っておこう!

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掲載日:2023年8月7日
最終更新日:2023年8月18日

リボ払いとは、クレジットカードの返済で利用される方法のひとつです。リボ払いにおける返済の仕組みをきちんと知っておけば、支払う利息を抑えられるほか、早く返済を終えることができます。そこでこの記事では、リボ払いの返済の仕組みを解説するとともに、早く返済するコツをご紹介します。

この記事は7分で読めます!

1. リボ払いとは?

リボ払いとは、クレジットカードを利用した際に使われる支払方法のひとつです。リボ払いの特徴は、原則として毎月の返済額が変わらないことにあります。そのため、高額なショッピングをした際も、翌月の返済負担が増えることはありません。

1-1.リボ払いの種類

リボ払いの返済方法には、「残高スライド方式」と「定額方式」の2つの種類があります。この2つの返済方法の違いをしっかりと理解しておきましょう。

「残高スライド方式」とは、クレジット利用分の返済残高によって毎月の返済額が変わる仕組みです。返済残高に応じた毎月の返済額は返済残高が10万円未満であれば3千円、10万円以上20万円未満なら6千円など、クレジットカード会社によって異なります。返済残高が減っていくほど毎月の返済額も減るため、あとどのくらい返済残高が残っているのかを把握できるというメリットがありますが、返済残高が多いほど毎月の返済額も多くなってしまう点に注意しましょう。

「定額方式」とは、返済残高に関係なく、自分が決めた額を返済していく方法です。無理のない返済を続けていける点はメリットですが、追加でショッピングをした分も返済残高に組み入れられ、返済残高がいくらあるのか把握しにくいデメリットがあります。特に残高スライド方式も定額方式も、追加でショッピング利用した分は返済残高に加算されます。返済残高に比例して返済期間も延びることをしっかりと理解しておく必要があります。

さらに、定額方式については「元利定額返済方式」と「元金定額返済方式」があります。元利定額返済方式は、手数料を合わせた返済額を毎月一定額に設定する仕組みです。一方、元金定額返済方式は、手数料は別にして、元金部分の返済額を一定にし、それに手数料を合わせた額を返済する仕組みです。

2. リボ払いと分割払いの違いとは?

クレジットカードの返済方法には、リボ払いのほかに分割払いがあります。ここでは、リボ払いと分割払いの違いについて解説しましょう。

2-1.分割払いの特徴

クレジットカードの分割払いとは、クレジットカードの利用額を複数回に分割して返済する方法で、自分で分割回数を選べます。選べる分割回数はクレジットカード会社によって決まっており、分割回数や返済金額に応じた手数料が発生します。

リボ払いは自分で毎月の返済額を決められる点がメリットですが、返済期間が延びるほど、支払う手数料額も大きくなります。分割払いは利用した金額に応じた手数料が加算されるのに対し、リボ払いは残高合計に応じた手数料が加算されます。

そのため、一時的に高額のショッピングをする際や、返済期間を決めておきたいと考える人には分割払いが、支払額は一定にしてショッピングを繰り返し利用したいと考える人にはリボ払いが向いているといえるでしょう。

3. リボ払いを利用する際の注意点

リボ払いを利用すると、毎月の返済額が変わらない特性から、ショッピングをしているという自覚が薄くなりがちです。その結果、ショッピングを繰り返し、返済総額がふえ、返済期間も延びることも……。リボ払いを利用する際には以下の2点を頭に入れておきましょう。

3-1.手数料がかかる

リボ払いの手数料とは、ローンを返済する際の「金利」にあたるもので、多くのクレジットカード会社では年利15%に設定されています。そして毎月の手数料は、「支払残高×手数料率(年利15%)×その月の暦日数÷365日」で計算されるため、毎月支払う返済額によっては、そのほとんどが手数料にあてられることになってしまいます。さらに返済期間が長くなればなるほど、手数料の負担額も大きくなります。

3-2.限度額以上は使えない

リボ払いには限度額が設けられています。そのため、限度額以上のショッピングには利用できません。追加でショッピングを行い限度額に達した際も同様です。リボ払いの限度額はクレジットカードの限度額と同じですので、利用するクレジットカードの限度額を把握しておきましょう。限度額が50万円に設定されていたら、50万円以上は利用できません。あわせてリボ払いを利用した際の返済方法についても確認しておくことをおすすめします。

4. リボ払いを早く返済するコツとは?

リボ払いは返済期間が長くなるほど、手数料の負担が大きくなります。そのため、手数料負担を減少する一番の方法は、早く返済することです。では、早く返済するには、どのような方法があるのでしょう?

4-1.返済方法を変更する

リボ払いを早く返済する方法のひとつに「返済方法を変更する」ことがあります。たとえば現在リボ払いにしているものを一括返済に変更したり、余裕があるなら毎月の返済額を上げたりと、対処法を考えましょう。あわせて、繰上返済を利用すると手数料負担を減らしながら効果的に返済できます。

繰上返済とは、毎月の返済とは別にまとまった金額を返済することです。この返済は元金の返済にあてられます。そのため、その分手数料額も少なくなりますし、返済期間を短くすることにもつながります。

4-2.毎月の返済額を変更する

毎月の返済額を変更する方法もリボ払いの返済を早めるコツです。たとえば、15万円の返済残高に対して毎月3千円に設定している返済額を5千円などに上げると、その分返済期間が短くなり手数料負担も少なくなります。

(返済残高15万円、金利年率15%の場合の毎月の返済額毎のシミュレーション)

毎月の返済額 返済回数 総返済額 手数料額
3,000円 79回 236,802円 86,802円
4,000円 51回 203,602円 53,632円
5,000円 38回 189,154円 39,154円
6,000円 31回 180,956円 30,956円
7,000円 26回 175,674円 25,674円
  • 以下のシミュレーターをもとに作成

仮に現在の返済残高15万円、金利年率15%、毎月の返済額を3千円に設定していた場合、毎月の返済額を5千円に増額するだけで、返済期間は41ヵ月、つまり3年以上短くなり、負担する手数料額も約5万円減額できます。自分の今の返済残高と毎月の返済額を入力してシミュレーションを行い、どのくらい返済期間や手数料負担が減らせるのかを確認してみましょう。

また可能であれば、今よりも低い金利が適用されるカードへの借り換えや、複数のカードで借り入れている場合はおまとめローンに借り換えることで、適用金利を今より低く抑えられる場合があります。おまとめローンは返済専用のローンですので、追加の借り入れはできませんが、「借入金額を完済したい」と思っている方には有効な方法です。このほか、返済管理が楽になるといったメリットもありますので、毎月の返済に負担に感じているならおまとめローンへの借り換えがおすすめです。

  1. ※1おまとめ後の返済状況によっては、おまとめしない場合と比較して利息の総支払い額が減らない可能性があります。特に、ご利用中のローンの平均お借り入れ金利がおまとめ後の適用金利(年率9.8%・12.5%・14.6%)以下の方は慎重にご検討のうえお申し込みください。

5. リボ払いを早く返済する際の注意点

リボ払いを早く返済しようと考えるのであれば、以下の点にも注意が必要です。

5-1.余剰資金で行う

毎月の返済金額を高くするほど早く返済を終えられますが、無理な返済額を設定するのは禁物です。最終的に返済できなくなり、延滞を起こすなどの結果を招いてしまいます。毎月の返済額は、現在の収支状況を確認して確実に返済できる額に設定しましょう。

6. まとめ

リボ払いは毎月の返済額が一定なので、高額なショッピングをした際の翌月の返済負担を気にしなくて済む点がメリットですが、返済残高が把握しにくいため、ついつい使いすぎてしまう点に注意が必要です。リボ払いを利用する際には、定期的に変更残高を確認し、使いすぎを防ぐなど計画的に利用しましょう。

また、「おまとめローン」の利用もリボ払いの返済を早める方法として効果的です。複数のクレジットカード会社でリボ払いを利用しており、「返済総額を減らしたい」「返済日をひとつにまとめたい」と思っている人はおまとめローンの利用も検討してみましょう

  1. ※1おまとめ後の返済状況によっては、おまとめしない場合と比較して利息の総支払い額が減らない可能性があります。特に、ご利用中のローンの平均お借り入れ金利がおまとめ後の適用金利(年率9.8%・12.5%・14.6%)以下の方は慎重にご検討のうえお申し込みください。

以上

CFP®認定者/一級ファイナンシャルプランニング技能士/DCプランナー/住宅ローンアドバイザー/証券外務員等の資格を保有し、コンサルタントとしての個人向け相談のほか、資産運用等上記相談内容にまつわるセミナー講師(企業向け・サークル、団体向け)を行う傍ら、年間300件以上の執筆・監修業務を手掛けている。

CFP®認定者/一級ファイナンシャルプランニング技能士/DCプランナー/住宅ローンアドバイザー/証券外務員等の資格を保有し、コンサルタントとしての個人向け相談のほか、資産運用等上記相談内容にまつわるセミナー講師(企業向け・サークル、団体向け)を行う傍ら、年間300件以上の執筆・監修業務を手掛けている。

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