積立買付サービス

資産のタネをふやす「スターの実り」
月々コツコツと積立てを行うことで、将来に向けた本格的な資産形成の第一歩としてみませんか?

投資信託を定期的に一定金額ずつ買い付けるサービスです。
資産形成の一環として広く活用されている投資信託を、たとえば月1万円ずつ積み立てていくことができるので、まとまった資金の用意がなくとも、思い立ったときに資産運用がはじめられます。
東京スター銀行なら、30種類以上の投資信託からお好きなファンドをお選びいただけます。 手軽に始められる「投資信託積立買付サービス」を利用して、一歩先行く資産運用をはじめてみませんか。

積立買付サービスの3つの特徴

インターネットバンキングなら、
1,000円からはじめられます。

インターネットバンキングなら、毎月1,000円から気軽にはじめられます。支店では、1万円からとなります。

定額購入なので
購入コストを低く抑えられます。

一定金額を定期的に購入する「ドル・コスト平均法」を利用するので、投資信託の平均購入コストを抑える効果が期待できます。また、一度にご購入いただく場合より、基準価額の変動リスクを減らすこともできます。

お手続きは最初だけ、その後は自動的に購入できます。

最初にお手続きいただくだけで、投資信託を定期的に一定額ずつ購入することができます。一回あたりの購入金額や時期も、お客さまのご要望に合わせて自由に設定できます。

  • ※ 支店での内容のご変更は、変更ご希望月の前月15日までに所定のお手続きが必要です。
  • ※ インターネットバンキングでの内容のご変更は、引き落とし指定日の2営業日前までに所定のお手続きが必要です。

積立買付ファンド一覧

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新規お申し込みから買い付けまでの流れ

ファンドを選ぶ

まずは興味のあるファンドを探しましょう。

積立買付ファンド
一覧

お申し込み

インターネットでお申し込みの場合、お引き落とし指定日の2営業日前の17時まで

  • ※ 支店・テレホンバンクでお申し込みされる場合は、10営業日前までとなります。

お引き落とし

毎月5日、15日、25日のご希望の日にお引き落とし

  • ※ 当日が銀行休業日の場合は、それぞれ翌営業日扱いとなります。

買い付け

お引き落としの翌営業日に自動的に買い付け

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ドル・コスト平均法とそのメリットとは?

  • ※ 下記は情報提供を目的としており、東京スター銀行が特定の金融商品の勧誘/推奨をするものではありません。投資の判断・特定はお客さまご自身で行っていただきますようお願い申し上げます。
ドル・コスト平均法とは?

株式会社エフピー研究所
ファイナンシシャル・プランナー 石田 英憲

資産運用のコンサルティングをしていると、投資信託を購入するタイミングで悩まれている方が多くいらっしゃいます。ついつい欲が出てしまい、購入予算のすべてを一度に底値で買おうと、日々の値動きとにらめっこしてしまいます。しかし、値動きを正確に見通すのはプロでも至難の技。たまたま底値で買うことができる場合もありますが、逆に高値掴みをしてしまいその後ずっと塩漬け状態になってしまうこともあります。期待どおりにいかなかった場合のリスクも考えなければいけません。
そういったリスクを避ける場合、一度にまとめて購入するのではなく、購入する時期を分散させることが基本となります。毎月、2ヵ月毎、3ヵ月毎など、定期的にコツコツ買うのが理想です。その際、1回目10,000口、2回目10,000口、というように毎回一定口数を買う方法と、1回目10,000円、2回目10,000円、と毎回一定金額で購入する選択肢がありますが、後者の一定金額で購入していく方法を「ドル・コスト平均法」といいます。
ドル・コスト平均法は、株式や外貨預金、金など投資信託だけではなく他の金融商品を購入する際にも使わている手法です。定期的に投資信託を積立て購入した場合の例を見比べてみましょう。

基準価額の推移と、ドル・コスト平均法による購入イメージ
長期的な視点でみると、平均購入コストを下げられる

平均購入コストを見てみると、毎回一定金額で購入(ドル・コスト平均法)したほうが価格が低く抑えられています。なぜかというと、「基準価額が高いときには少なく購入、基準価額が低いときには多く購入」を自動的に実践しているからです。つまり、「安いときに多く買う」「高いときには少なく買う」ことを長期的に続けていくことで、平均購入コストを低く抑える効果が生まれているわけです。短期的な値動きに一喜一憂せずに、長期的なスタンスで投資と付き合っていく際には、有効な手段の一つといえるでしょう。

始める前にぜひ知っておいていただきたい注意事項

  • 投資信託は、ご購入時等に各種手数料がかかります。例: 購入時手数料〔お申し込み金額の最大3.78%(税込)〕、信託報酬〔総資産額に対し最大年率2.16%(税込)程度〕、信託財産留保額(換金時の基準価額の最大1.0%)。詳細は各商品の目論見書でご確認ください。
  • 投資信託は預金商品ではなく、元本の保証はありません。投資信託の基準価額は、組み入れ有価証券等の値動きにより変動するため、お受け取り金額が投資元本を割り込むリスクがあります。外貨建て資産に投資するものは、この他に通貨の価格変動により基準価額が変動するため、お受け取り金額が投資元本を割り込むリスクがあります。これらのリスクはお客さまご自身が負担することとなります。
  • 投資信託は預金保険の対象ではありません。
  • 当行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金制度は適用されません。
  • 当行は投資信託の販売会社です。
  • 投資信託の設定・運用は、運用会社が行います。
  • 投資信託のお申し込みにあたっては、当行の本支店およびインターネットバンキングにてご用意いたしております「目論見書」の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
  • 引落日を25日に指定される場合は、年末の海外休業日等に伴い、銘柄によっては本年度分の非課税枠を使いきれない場合や、さらに翌年の非課税枠を超過してしまい、超過分を課税口座で購入することとなってしまう場合がございます。そのため年内に非課税枠すべてをお使いになるご予定の場合は、そのご予定通りにならないことがございますのでご注意ください。
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