お手続きの流れ

インターネットで投資信託のお取り引きを始めるには、スターワン口座のご開設のほかにお手続きがございます。
まずは必要なお手続きをYes/Noチャートでご確認ください。

お取り引き開始までの流れ

Yes／Noチャート

東京スター銀行のスターワン口座は
お持ちですか？

インターネットバンキングを
利用していますか？

投資信託口座はお持ちですか？

「投資信託のインターネットバンキングサービス」申し込みが必要です。
下記のお手続きの流れをご参照ください。

投資信託お取り引き開始までの流れ
（パターン2）

投資信託のお取り引きには投資信託口座の開設が必要です。
下記のお手続きの流れをご参照ください。

投資信託お取り引き開始までの流れ
（パターン3）

インターネットバンキングの新規登録が必要です。
下記のお手続きの流れをご参照ください。

投資信託お取り引き開始までの流れ
（パターン1）

スターワン口座の開設をお願いいたします。
下記のお手続きの流れをご参照ください。

オンライン口座開設の投資信託お取り引き開始までの流れ

お手続き

支店・テレホンバンク・インターネットバンキングでは以下のお手続きをしていただきます。

支店・テレホンバンクでのお取り引きをご希望

スターワン口座のご開設
投資信託口座のご開設

支店窓口でのお手続きは、下記のものをご用意のうえご来店ください。

お届け印
個人番号（マイナンバー）確認書類（下記をご参照ください）
ご本人さま確認書類（下記をご参照ください）

※【ご注意】お申込書にご記入いただくおなまえ・ご住所と個人番号確認書類に記載のおなまえ・ご住所が一致していることをご確認ください。

インターネットでのお取り引きをご希望

スターワン口座のご開設
投資信託口座のご開設
インターネットバンキングの利用開始登録
インターネット投資信託サービスお申し込み

必要書類等

個人番号（マイナンバー）確認書類	ご本人さま確認書類
個人番号カード（ICチップ・顔写真付き）	個人番号カードのコピーをご提供いただいた場合、不要です。
個人番号記載の公的書類（いずれか1点）通知カード※1 個人番号が記載された住民票の写し（当行受領日時点で、6ヵ月以内に発行されたもの）個人番号が記載された住民票記載事項証明書（当行受領日時点で、6ヵ月以内に発行されたもの）	以下の（1）または（2）の書類をご提示ください。 1 写真付きのご本人さまが確認できる書類（いずれか1点）運転免許証（※裏面に記載がある場合は、裏面もご提示ください）運転経歴証明書（交付年月日が平成24年4月1日以降のもの）パスポート※2（発給申請日が2020年2月3日以前のもの）身体障害者手帳（あらかじめ、障害名や等級部分を塗りつぶしてください）特別永住者証明書（裏面に記載がある場合は、裏面もご提示ください） 2写真付きでないご本人さまが確認できる書類（いずれか2点）各種健康保険証（資格確認書）（裏面に記載がある場合は、裏面もご提示ください）印鑑証明書（当行受領日時点で、6ヵ月以内に発行されたもの）年金手帳（国民年金手帳の場合は、あらかじめ基礎年金番号部分を塗りつぶしてください）住民票の写し（コピーではありません）または住民票記載事項証明書（当行受領日時点で、6ヵ月以内に発行されたもの）※3

個人番号（マイナンバー）確認書類

ご本人さま確認書類

個人番号カード
（ICチップ・顔写真付き）

個人番号カードのコピーをご提供いただいた場合、不要です。

個人番号記載の公的書類（いずれか1点）

通知カード※1
個人番号が記載された住民票の写し
（当行受領日時点で、6ヵ月以内に発行されたもの）
個人番号が記載された住民票記載事項証明書
（当行受領日時点で、6ヵ月以内に発行されたもの）

以下の（1）または（2）の書類をご提示ください。

1 写真付きのご本人さまが確認できる書類（いずれか1点）
- 運転免許証
  （※裏面に記載がある場合は、裏面もご提示ください）
- 運転経歴証明書
  （交付年月日が平成24年4月1日以降のもの）
- パスポート※2（発給申請日が2020年2月3日以前のもの）
- 身体障害者手帳（あらかじめ、障害名や等級部分を塗りつぶしてください）
- 特別永住者証明書（裏面に記載がある場合は、裏面もご提示ください）
2写真付きでないご本人さまが確認できる書類（いずれか2点）
- 各種健康保険証（資格確認書）（裏面に記載がある場合は、裏面もご提示ください）
- 印鑑証明書（当行受領日時点で、6ヵ月以内に発行されたもの）
- 年金手帳（国民年金手帳の場合は、あらかじめ基礎年金番号部分を塗りつぶしてください）
- 住民票の写し（コピーではありません）
  または住民票記載事項証明書（当行受領日時点で、6ヵ月以内に発行されたもの）※3

※1通知カードの記載住所と住民台帳に登録されている住所が一致していない場合は、通知カードは番号確認書類としては使用できません。よって、当行に登録されている住所・お名前と通知カードの住所・お名前が一致していない場合には、通知カードは番号確認書類としては使用できません。異なっている場合は、個人番号（マイナンバー）カードを作成するか、個人番号（マイナンバー）が記載された「住民票の写し」または「住民票記載事項証明書」の原本の提示、提出が必要となります。あるいは住所変更届の提出が必要となります。
※22020年2月4日以降に発給申請されたパスポートは住所が記載されていませんので、番号法に基づく本人確認書類として使用する場合は、その他の確認書類を1点提示ください。ただしこの方法は、税法上の本人確認にはなりません。
※3番号確認書類で、「住民票の写し」または「住民票記載事項証明書」をご提供いただく場合は、「住民票の写し」または「住民票記載事項証明書」を除く2点をご提供ください。

特定口座について

特定口座

公募株式投資信託の譲渡益については、申告分離課税の対象となり、原則確定申告が必要です。
特定口座ならお客さまの代わりに、銀行が申告・納税を手続きを行うので負担が大幅に軽減されます。