結婚式の費用は、挙式や披露宴の規模、演出などによって大きく変わります。ここでは、結婚式にかかる費用の目安や内訳、結婚式以外にかかる費用や自己負担額を紹介します。

ブライダル総研の調査によると結婚式にかかる費用総額の平均は343.9万円で、前回調査から16.8万円増加しています。

また、地域によっても結婚式の費用には差があり、2024年の結婚式の平均費用は、首都圏が374.8万円ともっとも高く、次いで九州が363.6万円、東海が348万円と続きます。

結婚式にはどのような費用がかかるのでしょうか。それぞれこだわりたいポイントや、お金をかけたくない項目を見極めるためにも、結婚式の費用や費用平均を確認しておきましょう。
結婚式にかかる主な費用の内訳は、以下のとおりです。

結婚式に関連する費用は、結婚費用全体の約75％を占めますが、そのほかにもさまざまな費用がかかります。なかでも、結納式の費用が地域によって差が大きく、四国が114.3万円ともっとも高く、次に首都圏の84.8万円、茨城・栃木・群馬の52.1万円と続きます。
結婚式以外にかかる主な費用は、以下のとおりです。

ご祝儀や親からの援助が受けられる場合があるため、結婚式の費用はすべて自身でまかなわなくてもよいケースもあります。ブライダル総研の調査によると、結婚式におけるカップルの自己負担額の平均は161.3万円で、前回調査から7.6万円増加しています。

ご祝儀総額の平均は205.6万円、親・親族からの援助総額の平均は183.5万円です。ただし、17.9％が「援助はなかった」と回答しています。親や親族から援助を受けられないケースもあることは、あらかじめ理解しておきましょう。

結婚式の費用の支払い方法としては、現金払い、クレジットカード払い、口座振替が挙げられます。手元に結婚資金が準備できないときは、銀行のローンを利用する方法もあります。それぞれの特徴を把握して、無理なく準備しましょう。

現金払いは、実際に支払額を手元で確認できるため、支出を把握しやすい支払い方法といえます。ただし、まとまった金額を用意する必要があり、一時的に大きなお金が手元から出ていくことになるため、資金管理には注意が必要です。多額のお金を持ち運ぶことになるため、盗難や紛失にも十分注意しましょう。不安な方は、口座振込で支払う方法もあります。

また、結婚式場によっては支払い期日が早めに設定される場合もあるため、あらかじめ挙式日から逆算し、現金を確保しておかなければなりません。

現金払いでは、振込手数料やカード手数料といったコストがかからない反面、キャンセルや変更が発生した場合には返金対応の手続きに手間を要する可能性があります。さらに、支払額の過不足などのトラブルを避けるために、支払いの際は領収書を受け取っておくことが大切です。

結婚関連資金がすぐに準備できないときは、銀行のローンを利用する方法もあります。使用用途が限定されていないカードローンのほか、銀行によっては結婚資金や結婚指輪、新婚旅行代金などに利用できるブライダルローンを取り扱っているため、検討してみましょう。

クレジットカード払いは、支払いタイミングの選択肢が多いほか、ポイント還元やマイル付与などの特典が期待できる支払い方法です。特に高額になりがちな結婚式の支払いでは、還元率の高いカードを利用することで、さらにメリットが大きくなる場合があります。

一方、利用限度額を超える恐れがあるため、高額決済を行う際は事前に増枠手続きが必要になるかもしれません。ただし、増枠にはクレジットカード会社の審査が必要なため、利用できない可能性もあります。また、分割・リボ払いを選択すると手数料や利息が発生する点にも注意が必要です。

口座振替は、指定の口座から結婚式費用を自動的に引き落とせる仕組みで、振込や現金払いに比べて手間を削減しやすい方法です。

多くの場合、請求書の内容に基づいて一括または分割で引き落とされますが、対応可能な回数やタイミングは結婚式場の支払いプランによって異なります。

自動引き落としは便利な反面、口座の預金残高が不足すると決済ができないリスクがあるため、残高を常に把握しておくことが重要です。指定された引き落とし日より前に、必ず口座にお金を入れておきましょう。また、保険料や通信料など、結婚式以外の支出と重なると残高不足が起こりやすいので注意が必要です。

結婚式の費用を抑えるには、日程や式のスタイル、人数調整、外注などを総合的に検討することが大切です。オフシーズン・平日や挙式のみの開催、外部業者への依頼など、工夫次第でコストを削減できる可能性があります。

結婚式の日程や開始時刻を工夫することで、会場費や飲食代などを抑えられる場合があります。土日祝の大安といった縁起のよい日は申し込みが集中しやすく、日程の確保が難しいうえ、費用も高くなりがちです。

一方、平日やオフシーズンなど、需要が低い時期を選ぶことで、料金が割安になる場合があります。さらに、昼間ではなく夜の時間帯を選択すると、ナイトプランなどのディスカウントが適用される式場もあります。

ただし、親族や年配のゲストにとっては縁起を重視する方もいるため、事前に相談して理解を得ることが大切です。また夜の時間帯や平日は、お子さまがいる、お仕事をしているなどの理由で参加しにくいゲストがいる可能性がある点にも注意しましょう。

結婚式のスタイルや会場、招待人数を見直すことでも、コスト削減につながる場合があります。

たとえば、ゲストを親族だけに限定する、ホテルや専門式場よりもレストランウエディングやゲストハウスを利用する、会場費や装飾費を抑えるといった方法があります。また、挙式と披露宴を同じ施設で行うワンパッケージプランを選べば、移動にかかる時間や費用を削減できます。

加えて、挙式のみのスタイルに絞り、披露宴やパーティを行わない、または別日に開催するといった形にすると、大きな費用負担となる飲食や装飾、演出を大幅に省略できるため、結果的に費用を抑えられる場合があります。

親戚や友人との関係性を考慮しながら、どのスタイルや場所・人数構成が自分たちの希望や予算に合致するかを慎重に検討しましょう。

会場装花や写真撮影、引き出物などを会場指定の業者ではなく外部業者に依頼する方法も、結婚式費用を抑えるうえで有効です。ただし、追加料金が発生したり、禁止されていたりする場合もあるため、契約前に会場の規定を確認しておきましょう。

外部に依頼する際は、サービスの質や納品物の品質に差が出る可能性があるため、口コミやサンプルなどをチェックして信頼できる業者を選ぶことが大切です。また、こちらで用意する物品やサービスと会場側の連携を密にする必要があるなど、調整の手間が増える可能性があります。

外注で得られるメリットと手間・リスクを比較検討し、自分たちの優先順位に合ったものを選びましょう。

結婚式の費用は挙式や披露宴の規模、地域、日程など多くの要因で変動し、全国平均343.9万円に対し、自己負担額の平均は161.3万円とされています。
ご祝儀や親からの援助、ローンの利用も視野に入れつつ、式場選びや演出の工夫、ゲスト数や持ち込みの検討などを行うことで、コストを抑えられる可能性があります。

また、結婚の費用は、結婚式以外にも結納式や新婚旅行などに必要であることを踏まえたうえで資金計画を立てましょう。

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