eMAXIS Slim(イーマクシス スリム)

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  • 純資産総額合計1兆円突破!

特長

特長1
業界最低水準
運用コストを目指すファンド※1
特長2
購入時手数料
0円!
  1. ※1対象範囲:公募投資信託(ETFおよび企業型確定拠出年金のみで取扱いのファンドを除く)をFundmarkの分類を参考に三菱UFJ アセットマネジメント株式会社が公開情報をもとに集計。他社類似ファンドの信託報酬率が当ファンドを下回る場合、当ファンドの信託報酬率を引き下げ、業界最低水準にすることを目指しますが、これを実現することを保証するものではありません。また、業界最低水準ではない期間が存在する旨、ご留意ください。

コスト目線が重要なわけ

長期の資産形成において、コスト目線は大切です。運用利回りが同じ投資信託の場合、信託報酬が低い(コストを抑えた)ファンドのほうがパフォーマンスは優位になります。

ご参考:信託報酬がパフォーマンスに与える影響(イメージ図)
基準価額10,000円でスタート 信託報酬の差で生じたリターンの差25.5%

信託報酬控除前の運用利回りを年率3%と仮定。(10,000円で運用スタート)各信託報酬の場合のパフォーマンスの違いを示しています。上記グラフは信託報酬の大小が長期的にパフォーマンスへ与える影響を明示するためのシミュレーション(複利にて計算。税金・手数料等は考慮しておりません。)であり、各インデックスファンドの将来の運用成果等を保証するものではありません。

どのファンドを選べばよい?

eMAXIS Slimの取り扱いは、全部で13本。あなたはどっち派?

ご注意事項

eMAXIS Slimのリスク

基準価額の変動要因
基準価額は、株式・リート市場の相場変動による組入株式・リートの価格変動、金利変動による組入公社債の価格変動、為替相場の変動等により上下します。また、組入有価証券等の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の影響を受けます。これらの運用により信託財産に生じた損益はすべて投資者のみなさまに帰属します。
したがって、投資者のみなさまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
投資信託は預貯金と異なります。
主な変動要因は、価格変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク、カントリー・リスクです。上記は主なリスクであり、これらに限定されるものではありません。くわしくは投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

eMAXIS Slimに係る費用について

購入時
2024年1月1日時点
項目 手数料有無
投資信託の購入 ありません
保有期間中
2024年1月1日時点
項目 手数料有無
運用管理費用(信託報酬)

運用管理費用(信託報酬)の総額は、以下の通りです。

ファンドにより定められた一定率(年率0.05775%(税抜 年率0.0525%)以内〜年率0.22%(税抜 年率0.2%)以内)を日々の純資産総額にかけた額

(有価証券の貸付の指図を行った場合)
有価証券の貸付の指図を行った場合には品貸料がファンドの収益として計上されます。
その収益の一部を委託会社と受託会社が受け取る場合があります。この場合、ファンドの品貸料およびマザーファンドの品貸料のうちファンドに属するとみなした額の49.5%(税抜 45.0%)以内の額が上記の運用管理費用(信託報酬)に追加されます。

  • 上場投資信託(リート)に投資する投資信託の場合は上場投資信託の費用がかかりますが、上場投資信託は市場の需給により価格形成されるため、当該費用は表示しておりません。
その他の費用・手数料

監査費用、有価証券等の売買委託手数料、保管費用、マザーファンドの換金に伴う信託財産留保額、信託事務にかかる諸費用 等

  • 上記の費用・手数料については、売買条件等により異なるため、あらかじめ金額または上限額等を記載することはできません。
換金時
2024年1月1日時点
項目 手数料有無
信託財産留保額 ありません

上記の費用(手数料等)については、保有金額または保有期間等により異なるため、あらかじめ合計額等を記載することはできません。<課税関係>課税上は、株式投資信託として取扱われます。個人投資者については、収益分配時の普通分配金ならびに換金時および償還時の譲渡益に対して課税されます。公募株式投資信託は税法上、一定の要件を満たした場合に「NISA(少額投資非課税制度)」の適用対象となります。ファンドは、NISAの「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」の対象、一部のファンドは「成長投資枠(特定非課税管理勘定)」および「つみたて投資枠(特定累積投資勘定)」の対象です。販売会社により取扱いが異なる場合があります。税法が改正された場合等には、変更となることがあります。《ご注意》上記のリスクや費用項目につきましては、eMAXIS Slimを構成する投資信託を想定しております。費用の料率につきましては、eMAXIS Slimを構成する投資信託のうち、ご負担いただくそれぞれの費用における最高の料率(最低の料率を併記する場合があります)を記載しております。投資信託に係るリスクや費用は、それぞれの投資信託により異なりますので、ご投資をされる際には、事前によく投資信託説明書(交付目論見書)でご確認の上、慎重にお選びください。

投資信託についてのご注意

  • 投資信託は預金商品ではなく、元本の保証はありません。投資信託の基準価額は、組み入れ有価証券等の値動きにより変動するため、お受け取り金額が投資元本を割り込むリスクがあります。外貨建て資産に投資するものは、この他に為替の変動により基準価額が変動するため、お受け取り金額が投資元本を割り込むリスクがあります。これらのリスクはお客さまご自身が負担することとなります。
  • 投資信託は預金保険の対象ではありません。
  • 当行が取り扱う投資信託は、投資者保護基金制度は適用されません。
  • 当行は投資信託の販売会社です。
  • 投資信託の設定・運用は委託会社が行います。
  • 投資信託は、ご購入時等に各種手数料がかかります。例:購入時手数料〔お申し込み金額の最大3.85%(税込)〕、信託報酬〔純資産総額に対し最大年率2.2%(税込)程度〕、信託財産留保額(換金時の基準価額の最大1.0%)。詳細は各商品の目論見書でご確認ください。
  • 投資信託口座の新規開設にはマイナンバーの告知が必要となります。
  • 投資信託をご購入の際は、店頭またはインターネット投資信託サービス画面上にご用意している目論見書を必ずご覧いただき、内容をご確認のうえ、ご自身でご判断ください。

NISAご利用にあたってのご留意事項

  • NISA口座の開設にあたっては、東京スター銀行で「投資信託口座」が必要となります。
  • NISA口座はすべての金融機関を通じて同一年において、お一人さまにつき1口座のみとなります。
  • NISA口座のご利用は、成人年齢以上(その年の1月1日時点)の個人のお客さまに限られ、マイナンバーの提供が必要です。
  • 年間投資枠(成長投資枠240万円、つみたて投資枠120万円)と非課税保有限度額(成長投資枠・つみたて投資枠合わせて1,800万円/うち成長投資枠1,200万円)の範囲で買い付けが可能で、売却した投資信託の取得価額(簿価)部分は、売却した翌年以降、年間投資枠の範囲内で再利用することが可能です。
  • 現在、保有している投資信託等をNISA口座へ移管することはできません。NISA口座で保有する投資信託等を非課税扱いのまま他金融機関へ移管することはできません。
  • NISA口座と他の口座との損益通算はできません。また、損失の繰越控除もできません。
  • 当行のNISA口座において購入することができる金融商品は、税法上の「株式投資信託」で、うち成長投資枠では安定的な資産形成に適した投資信託、つみたて投資枠では長期の積立・分散投資に適した投資信託です。

株式会社東京スター銀行
登録金融機関:関東財務局長(登金)第579号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会

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