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複数のクレジットカードを1枚にまとめるメリット&注意点

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掲載日:2024年3月25日

知らず知らずのうちにクレジットカードが増え、なかにはほとんど使っていないクレジットカードもある、という方もいらっしゃるのではないでしょうか。整理したいけれど解約するのには抵抗があり、そのままにしてしまうという気持ちもわかります。

そこでこの記事では、クレジットカードを1枚にまとめることで得られるメリットや注意点を解説するとともに、1枚にまとめる際のポイントについても紹介します。所有していても上手に活用できていないなら、思い切って1枚にまとめてみてもいいかもしれません。

この記事は7分で読めます!

1. クレジットカードを1枚にまとめるメリット

クレジットカードの保有枚数に上限はないので、人によっては多くのクレジットカードを持っているかもしれません。クレジットカードによって貯まるポイントや、ポイント還元率などのサービスが異なるため、用途によって使い分けるのもひとつの方法ですが、1枚に絞ることで得られるメリットもあります。1枚にまとめるメリットを見てみましょう。

利用管理が楽になる

クレジットカードの利用額は後日、指定した口座から引き落とされます。利用額の集計期間や引き落とし日はクレジットカード会社によって異なりますので、複数のクレジットカードを利用している場合、どのクレジットカードでどのくらい使ったのか、そして、それぞれの引き落とし日を確認し、引き落とし日までに口座にお金を用意する必要があります。一方、クレジットカードを1枚にまとめると、利用額や引き落とし日の管理が1回で済みます。

盗難や紛失のリスクを低減できる

複数のクレジットカードを所有して持ち歩いていると、万が一紛失や盗難にあった際、所有しているすべてのクレジットカード会社に連絡を入れ、利用停止の手続きを取る必要があります。所有している枚数が多いほど手続きに時間がかかり、なかにはどのクレジットカードを紛失したのかわからない状況に陥る方もいらっしゃるかもしれません。

また、盗難・紛失の場合には警察にも届け出る必要があります。盗まれたクレジットカードが不正利用された場合、クレジットカード会社から補償を受けられますが、補償を受けるためには警察へ被害届を出していることが条件です。盗難にあったら、必ず警察に被害届を出してください。さらに、公共料金の引き落としをクレジットカードカードにしているなら、引き落とし方法の変更手続きも必要です。

年会費を抑えられる

所有しているクレジットカードのなかには、年会費が発生するものもあるでしょう。各クレジットカードの年会費が3,000円程度だったとしても、複数になるとまとまった額になる可能性もあります。

特にゴールドカードの場合は10,000円程度かかるものもあり、年会費に応じた使い方ができているかも考えなければなりません。いくら特典が充実していたとしても、使いこなせていないなら非常にもったいないです。そのような状況から1枚にまとめれば、大きなメリットにつながるでしょう。

ポイントが貯まりやすくなる

クレジットカードで貯まるポイントは、発行するクレジットカード会社によって異なります。利用するポイントが決まっているなら、1枚のクレジットカードでまとめて利用するほうがポイントは貯まりやすいです。なぜなら、毎月の利用額によってポイント還元率が大きくなるといったポイントプログラムを採用しているクレジットカードが多いからです。

また、最近では貯めたポイントを電子マネーなどほかのポイントに交換できるサービスも用意されており、ポイントを無駄なく利用できる選択肢も広がっています。ポイントの交換を行う場合、保有しているポイント数に応じて交換できる商品が決まっているので、利用しているクレジットカード会社の交換条件などを確認してみるとよいでしょう。

1枚にまとめるなら、おまとめローンという選択肢も

現在、複数のクレジットカード会社で分割払いやリボ払いを利用しており、月々の返済やその管理に苦労されている方もいるかもしれません。そのような方は、クレジットカードを1枚にまとめるとともに、現状の支払いをおまとめローンに変更することで、返済管理が楽になるほか、月々の返済額を抑えられる可能性もあります。

  1. ※1おまとめ後の返済状況によっては、おまとめしない場合と比較して利息の総支払い額が減らない可能性があります。特に、ご利用中のローンの平均お借り入れ金利がおまとめ後の適用金利(年率9.8%・12.5%・14.6%)以下の方は慎重にご検討のうえお申し込みください。

2. クレジットカードを1枚にまとめる際の注意点

クレジットカードを1枚にまとめる際には、以下の点に注意しておきましょう。

利用できる国際ブランドが限られる

クレジットカードは、「VISA」「Mastercard」「JCB」など、利用できる国際ブランドが決まっています。そのため、クレジットカードを利用しようとしているお店が、自分が持っているクレジットカードの国際ブランドに対応していないと利用できません。国際ブランドによっては、海外ではあまり対応していないものもありますので、どの国際ブランドを選ぶか事前に考えておきましょう。また、クレジットカード会社によって、選べる国際ブランドが限られる点にも注意が必要です。

特典が限定される

クレジットカードに付帯されている特典は、各クレジットカードによって異なります。クレジットカードが複数あれば複数の特典を利用できますが、クレジットカードを1枚にまとめることで、利用したいと思っている特典が利用できなくなるケースも考えられます。

解約のタイミングに注意する

クレジットカードをまとめる際には、解約するクレジットカードを決め、既に貯まっているポイントは全部使い切るようにしましょう。また、既に支払った年会費は解約しても返還されません。そのため、解約しようと思っているクレジットカードの特典を利用したいなら、更新時期ギリギリまで待って解約することも大切です。

カードローン審査で重視される5つのポイントが気になる方は以下の記事も参考にしてください。

3. クレジットカードを選ぶポイント

せっかくクレジットカードを1枚に絞るなら、よりよい1枚を選びたいものです。複数のクレジットカードを1枚に絞るなら、以下のポイントを押さえて検討してみてください。

国際ブランドを選ぶ

国際ブランドはできるだけシェアの広いものを選ぶことが大切です。また、国内と国外ではシェアが異なる点にも注意し、自身のライフスタイルにあった国際ブランドを選びましょう。たとえば、海外でも利用する機会があるなら、「VISA」「Mastercard」などを選ぶと使いやすいです。「JCB」は国内では比較的よく利用されているブランドですが、海外では一部の地域で利用できないケースもあります。また、「VISA」や「Mastercard」も国によってシェアが異なりますので、利用する機会が多い地域に合わせた国際ブランドを選ぶことが大切です。

貯めるポイントの還元率

ポイント還元率はクレジットカードによって異なるため、できるだけ還元率が高いクレジットカードを選ぶことが大切です。基本的な還元率は0.5%や1.0%に設定されているクレジットカードが多いですが、なかには1.2%などの高還元率のクレジットカードもあります。ただし、条件付きで還元率が決まることもあるため、利用前によく確認してみてください。

保有コスト

クレジットカードによっては、年会費がかかるものもあります。年会費がかかるクレジットカードを選ぶなら、支払う年会費以上の特典や還元が受けられるかどうかを判断の基準にしましょう。

付帯特典

クレジットカードに付帯する保険や特典は、クレジットカードによって異なります。できれば特典が充実しているものを選ぶようにしましょう。特に最近では防犯性を重視したナンバーレスカードも登場しています。不正利用を防ぐためにも、防犯性を意識したカード選びが大切です。

4. まとめ

クレジットカードを1枚にまとめることで管理が楽になり、ポイントが貯めやすくなります。その反面、使えないシーンが発生する点についても、理解しておく必要があるでしょう。1枚にするメリットとデメリットを考慮し、最終的に自分に合った究極の1枚を探してみるのもひとつの方法です。ぜひ、本文で紹介したポイントを視野に入れて検討してみてください。

なお、現在一括払いのみでクレジットカードを利用しているのであれば、カードの解約時期に合わせて支払いも終わりますが、分割払いやリボ払いを利用している場合は、解約後も支払いが続いていきます。クレジットカードを1枚にまとめたいと考えているのであれば、支払いもまとめてみるといいかもしれません。

  1. ※1おまとめ後の返済状況によっては、おまとめしない場合と比較して利息の総支払い額が減らない可能性があります。特に、ご利用中のローンの平均お借り入れ金利がおまとめ後の適用金利(年率9.8%・12.5%・14.6%)以下の方は慎重にご検討のうえお申し込みください。

CFP®認定者/一級ファイナンシャルプランニング技能士/DCプランナー/住宅ローンアドバイザー/証券外務員等の資格を保有し、コンサルタントとしての個人向け相談のほか、資産運用等上記相談内容にまつわるセミナー講師(企業向け・サークル、団体向け)を行う傍ら、年間300件以上の執筆・監修業務を手掛けている。

CFP®認定者/一級ファイナンシャルプランニング技能士/DCプランナー/住宅ローンアドバイザー/証券外務員等の資格を保有し、コンサルタントとしての個人向け相談のほか、資産運用等上記相談内容にまつわるセミナー講師(企業向け・サークル、団体向け)を行う傍ら、年間300件以上の執筆・監修業務を手掛けている。

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